医療保険は必要?不要?この議論に終止符を打ちます!

現在、世界中は新型コロナウイルスの話題一色です。(2021.3.9現在)
日本でも毎日の感染者数がトップニュースになっています。そんな状況下で、医療保険のことをお考えになられておられる方も多いのではないでしょうか?医療保険に関しては多くの議論がされていますが、このコラムで、議論に終止符を打ちたいと思います。

確率論や損得のことを仰っている方へ

「ここまでの人生で入院なんか一回もしたことないよ!まして、日本は世界に名だたる長寿国、そんな頻繁に入院しないでしょう?」、よく耳にする話です。
確かに、現在の日本は、テロ事件が頻繁に起きたり、戦争が起こりそうな国ではありません。しかし、東日本大震災や台風などの自然災害、自分には非がない交通事故、濃厚接触した覚えのないコロナ感染等、これらが原因で入院した(亡くなった)方は、自分が突然ケガをしたり亡くなってしまうとは思っていなかったでしょう。おそらく、「まさか自分が!」と思われていたのではないでしょうか?

また、ある記事には、実際に払い込む医療保険の保険料の総額を計算し、「これに見合う(つまり、元を取る)ためには、〇〇日間入院して〇〇のような手術をして〇〇万円を医療保険から貰わないと損をする」、と書かれてありました。残念ながら、こういう方は、“保険の神髄”をご理解いただく機会がなかったようです。保険は医療保険に限らず、“助け合いの精神”で成り立っているのです。

保険と言うのは、みんなで不測の事態に備えて、小さな負担(保険料)をし、共有の大きな財産(保険金や給付金の原資)を作り、不幸に合われた方を経済的に支え合う、ということで成り立っているのです。こういう方は、「一年間交通事故を起こさなかったら、今年払った保険料は損した!来年こそ事故を起こそう!」と思うのでしょうか?保険は加入すると保障を得ることになりますが、同時に誰かの役に立つことになるのです。

反対にあなたに、不幸なことが起こると、保険金や給付金(入院代や手術代等)が支払われますが、そのお金は契約上保険会社から支払われます。しかし、元を辿れば他の方がお支払いになられた保険料なのです。

例え話ですが、“人生という大海原を航海する時”、みんなと一緒に大型船に乗るか、一人でゴムボートに乗るかの違いです。

ゴムボートは自分で漕ぐのでお金はかかりませんが、疲れていても自分で漕ぐことでしか前へは進めません。一方、大型船に乗るのには乗船券(保険料)は必要ですが、みんなで漕ぐので一人の負担は少なくて済みますし、ゴムボートのように大波が来ても転覆しないのです。どちらの方が安心して、“航海”出来そうですか?

不要論の方の意見

不要論の方の意見を聞いてみると、まず、最初に取り上げられるのが、日本の素晴らしい公的医療保険制度のことです。(確かに、世界的に見ても素晴らしい制度です)
不要論者の多くは、厚生労働省や生命保険文化センター等の資料を用いて、いかに日本人は医療に関しては恵まれているのかを述べておられます。
そして、人が一生の間に入院、手術をする確率と、入院や手術をした場合の費用のことから“不要論”を仰っておられる方が多く、さらに、給付金(貰えるお金)と負担金(保険料)の差を比べ、損得論まで議論は発展しています。また、以前より入院日数も大きく減っているので医療保険は不要だ、と仰っておられるケースもありますが本当でしょうか?
それではまずは、公的な医療保険制度を一度整理しておきましょう。

《公的な医療保険制度》

①自己負担分
日本は国民皆保険制度で、原則全国民が公的な医療保険制度に加入しています。ですから、病院の窓口で支払う負担金は実際の診察、治療費代等の1割~3割の負担で済むのです。下記はお時間がある時にご覧下さい。

公的医療保険の自己負担割合

自己負担割合

小学校入学前

※市町村によっては、小(中・高等)学校卒業まで自己負担分の補助がある

2割
小学校入学後~69歳3割

70~74歳(一般、市町村民税非課税者)

・昭和19年4月2日以降生まれ

2割

70~74歳(一般、市町村民税非課税者)

・昭和19年4月1日以前生まれ

1割
70~74歳(現役並み所得者)3割
75歳以上(一般、市町村民税非課税者)1割
75歳以上(現役並み所得者)3割

(出展:2020年生命保険文化センター)

②高額療養費制度(関連コラムはこちら
医療費の一部を負担すればよいといっても、長期入院したときなどは、自己負担が高額になることもあります。このような場合は、負担が軽くなるよう、「高額療養費制度」があります。なお、「差額ベッド代」や「入院時の食事代の一部負担」、「先進医療の技術料」などは高額療養費制度の対象になりません。下記はお時間がある時にご覧下さい。

  • 同じ人が同じ月に、同じ医療機関でかかった自己負担額が自己負担限度額を超えたとき

公的医療保険の加入者本人とその家族(注1)内で治療を受けた人が複数いたり、1人が複数の病院で治療を受けたり、同じ医療機関での同じ月の自己負担額が21,000円以上(注2)となった分を合算して自己負担額を超えたとき(世帯単位の合算)(注2)70歳以上(後期高齢者医療制度の対象者は除く)の人の分と70歳未満の人の分も合算できますが、70歳以上の人の分は、70歳以上の世帯単位の自己負担額を適用した後に残った自己負担額について、21,000円未満の分を含めてすべて合算できます。
(注1)家族でも異なる公的医療保険制度に加入している人の分は合算できません。
(注2)70歳以上(後期高齢者医療制度の対象者は除く)の人の分と70歳未満の人の分も合算できますが、70歳以上の人の分は、70歳以上の世帯単位の自己負担額を適用した後に残った自己負担額について、21,000円未満の分を含めてすべて合算できます。

区分自己負担限度額(月額)多数該当の場合(4ヶ月目以降)

☆月収26万円以下(給料等が27万円未満)

基礎控除後の総所得金額が210万円以下

57,600円(定額)44,400円

☆月収28~50万円(給料等が27万円以上51.5万円未満)

基礎控除後の総所得金額が210万円超600万円以下

80,100円+(医療費-267,000円)×1%44,400円

☆月収53~79万円(給料等が51.5万円以上81万円未満)

基礎控除後の総所得金額が600万円超901万円以下

167,400円+(医療費-558,000円)×1%93,000円

☆月収83万円以上(給料等が81万円以上)

基礎控除後の総所得金額が901万円超

252,600円+(医療費-842,000円)×1%140,100円
☆市町村民税非課税者(低所得世帯)35,400円(定額)24,600円


※月収とは給与所得者の場合、月々の保険料算出の基礎として用いる「標準報酬月額」を指します。実際の給料等はカッコ内の金額になります。下段は自営業など国民健康保険加入者の場合の金額です。

※健康保険組合などによっては、付加給付等で実際の自己負担額がさらに軽減される場合があります。(出展:2020年生命保険文化センター)

以上の内容が生命保険文化センターのHPに掲載されています(厚生労働省のHPにも掲載あり)。70歳以上の方は別の方法で自己負担額を決めます。

例を上げますと、上表の2つめの☆印(赤字)に該当する方に、1,267,000円の医療費が発生した場合、以下の計算式になります。8,0100円+(1,267,000円-267,000円)×1%=90,100円、自己負担は、90,100円で済む、ということです。“痛い”出費ですが126万円強が9万円強で済めば大いに助かります。

その他にも、様々な充実した制度もあるので簡単にまとめておきます。

・子どもが生まれたときは、分娩費用として「出産育児一時金」が支給。

・公的な医療保険制度に加入している方が、病気・ケガで働けなくなったときは「傷病手当金」が最長1年6ヵ月分支給。

・健康保険(社会保険)に入っている女性が出産すると、産前・産後休暇中のサポートとして「出産手当金」が支給。(国民健康保険にはこの制度はなく、専業主婦など家族の健康保険(社会保険)の扶養に入っている方も支給は受けられません)

以上のような制度があるので、足りない分は貯蓄しておけば、医療保険は不要である、というのが大方の不要論の方の意見です。

必要論の方の意見

必要論の方も、公的な医療保険制度のことは十分に理解しています。それでも、公的なものとは別に医療保険には加入しておいた方が安心である、と仰っておられます。

実は、不要論の方も公的なもの以外の対策の必要性は十分理解されているのです。その証拠に不要論の方の最後の一文をもう一度お読み頂きたいのです。「足りない分は貯蓄しておけばよい」というところです。

「このお金は、もし入院や手術をした時に使うから、“絶対”に他の目的には使ってはダメ!」と言って貯蓄ができている人を、あなたは、何人ご存知ですか?

あなたも含めて!私は保険に携わって25年以上経ちますが一人もそういう貯蓄をされている方に出会ったことはありません。

人には、それぞれお金を使う優先順位があるのです。仮に、医療費目的で貯蓄を始めても何年も何十年も使わないと、ついつい、その時に使いたいものに使ってしまうのが人間の性なのです。

高額療養費制度も非常にありがたい制度ですが、先進医療などの保険のきかない自由診療には対応できません。また、差額ベッド代や食事代、通院や入院の交通費は別途必要になる費用です。やはり、公的な医療保険制度だけではいざと言う時、医療費が家計費に重くのしかかってくるのではないでしょうか?まして、充分なお金が貯蓄出来る前に入院や手術をするようなことになれば、どのように対応するのでしょう?

結局、不要論者の方は、「足りない分は貯金しておきましょう」ということの様です。

必要論者の方は、「将来の医療費の為の貯蓄は難しい上に、実際に入院すると予想外の支出が発生する上、所得も減るかもしれないから備えておきましょう」といった意見のようです。

あなたはどちらを支持しますか?

現状と注意点

実は、私たちは医療保険の加入率に関しては、あまり心配はしていないのです。

何故ならば、日本に於ける医療保険の加入率は、平成30年で88.5%という高い数値が発表されているからです(生命保険文化センター:平成30年生命保険に関する全国実態調査より)。90%近い方が何らかの医療保険に加入されているのです。

しかし、保険会社の人間としては、未加入の11.5%の方が気になります。

未加入の方がしっかりと貯蓄がある方なら良いのですが…

また、加入されている方の保障内容も気になります。医療保険は、日進月歩で進化しています。どんな時に、どんな保障をしてくれるのか、保障期間は何歳までなのか等ご確認いただきたいのです。

そして、通常の医療保険(入院代や手術代)を充実させる場合、癌に対して手厚くしておきたいのか、先進医療に対してなのか、あるいは、女性疾病等、自分や家族にとってどれが優先されるべきか等も合わせて考慮頂きたいのです。

何故ならば、皆さまそれぞれ負担できる保険料に違いがありますので、最終的には掛け金のバランスが大事だからです。

まとめ

タイトルに、“簡単な話”と書きましたので、簡単にまとめます。

①日本には、国民皆保険制度があり、ある程度までは守られている。

②しかし、公的な医療保険制度だけでは、不安が残る。急速な高齢化社会へ向かう日本で公的な医療保険制度が今まで通り維持できるか?(少子高齢化:保険料を納める人が減り、給付される人が増え、長寿により長期化する)、また、治療によっては保険適応外のこともある。

③やはり、公的な医療保険制度以外に医療保険に加入しておいた方が安心である。

ここまでは、比較的スムーズにご理解いただけたのではないでしょうか。

問題は、家計と相談して、または、家計を見直して、日々の暮らしを圧迫することなく、どんな医療保険に加入しておけば安心なのか、が重要なのだと思います。保険会社も私共のように古くから日本に存在する会社もあれば、損保系、外資系、保険代理店、保険ショップ、インターネット保険等様々ですし、さらに、それらの会社が複数の医療保険を扱っています。

しかし、どんなに優秀な保険セールスでも、お話を聞かないうちに、「あなたには、この保険がピッタリですよ!」とはご提案できないのです。何故ならば、保険はご加入いただく方のことを深く知らないと設計できないからです。

人間は、一人として同じ状況の方はいないので、様々なことを確認しなければ最適なご提案は出来ないのです。

是非この機会に、ご自身の保険について小さな疑問を解消していただきたいのです。

なお、客観的なデーターに基づいた医療保険の必要性に関しては、こちらのコラムをご一読下さい。

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住友生命ウェルズ開発部では皆さまのお役に立てるような様々な無料セミナー個別相談を随時実施しておりますので、お気軽にお問い合わせください。
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執筆者:大貫 敏

―プロフィール―――――――――――――――――――――――――――――――――

大学卒業後大手百貨店勤務:外商部一筋9年間営業職
外資系生命保険会社へ転職:営業職3年間、管理職11年間
営業時代はMDRT*1のCOT*2メンバー
*1MDRT・・世界中の生命保険営業職で一定の基準の成績を達成したものだけの組織
*2COT(Court of the Table)・・MDRTの入会基準の3倍の成績を達成した者

ブランチマネージャー (支社長職相当)5年
営業支援職7年目

ファイナンシャルプランニング技能士2級(国家資格)
相続診断士(相続診断士協会認定資格)

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カテゴリー: 医療保険